スカイオーシャン・アセットマネジメント株式会社

文字サイズ
サイト内検索

ホーム > ファンド情報 > ファンド詳細

グローバル株式ファンド 愛称:The GDP

日本経済新聞掲載名:
GDP
基準日 基準価額 前日比 純資産総額
億円
【商品分類】
  • 追加型投信
  • 内外
  • 株式

目論見書

運用報告書

  • 交付運用報告書
  • 運用報告書(全体版)

過去の運用報告書一覧

運用レポート

  • 月報

チャート

 

基準価額履歴のCSVダウンロード

CSVダウンロード

基準価額の騰落率(税引前分配金再投資)

1カ月
3カ月
6カ月
1年
3年
5年
10年
設定来

分配金実績(税引前・過去5回分)

設定来累計

ファンドの特色

1.主として、日本、先進国(日本を除く)および新興国の株式に投資します。

  • 「世界株式ファンド(適格機関投資家専用)」(以下「主要投資対象ファンド」)への投資を通じて、主として、世界の株式(DR(預託証券)を含みます。)に投資します。
  • 主要投資対象ファンドの投資先である各マザーファンドは、各投資対象市場の代表的な指数(インデックス)への連動をめざす運用をおこないます。
  • 投資対象ファンドおよび各マザーファンドの運用は、三井住友トラスト・アセットマネジメント株式会社がおこないます。
  • 「FOFs用短期金融資産ファンド(適格機関投資家専用)」にも投資します。
  • 原則として、為替ヘッジはおこないません。

DR(預託証券)とは

ある国の企業の株式を海外でも流通させるために、その会社の株式を銀行等に預託し、その代替として海外で発行する証券のことで、株式と同様に取引所等で取引されます。

ファンドの仕組み

2.基本組入比率は、日本、先進国(日本を除く)および新興国のGDP(国内総生産)総額の比率にもとづき決定します。

  • 組入比率には一定の変動許容幅を設けます。
  • 基本組入比率は年1回見直しをおこないます。
基本組入比率

(出所)IMF「世界経済見通し2018年10月」のデータをもとにスカイオーシャン・アセットマネジメント作成

※IMFデータについては実績値のほか、一部の構成国において推定値が含まれます。

※GDP構成比は端数処理の関係で合計値が100%とならない場合があります。

※上記の基本組入比率は、2019年7月5日現在の主要投資対象ファンドにおける基本組入比率であり、運用開始後における実際の組入比率と異なる場合があります。

※1 「TOPIX(東証株価指数)」とは、株式会社東京証券取引所(以下「東証」)が算出、公表する指数で、東京証券取引所市場第一部に上場している内国普通株式全銘柄を対象とした時価総額加重型の株価指数です。同指数は、東証の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など同指数に関するすべての権利は、東証が有しています。なお、東証は、ファンドの設定または売買に起因するいかなる損害に対しても、責任を有しません。

※2 「MSCIコクサイ・インデックス(円ベース)」とは、MSCI Inc.が開発した日本を除く世界の主要国の株式市場の動きを表す株価指数で、株式時価総額をベースに算出されます。同指数に関する著作権等の知的財産権およびその他の一切の権利はMSCI Inc.に帰属します。また、MSCI Inc.は同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。

※3 「MSCIエマージング・マーケット・インデックス」とは、MSCI Inc.が開発した世界の新興国株式市場の動きを表す株価指数で、株式時価総額をベースに算出されます。「円換算ベース」は、米ドルベース指数をもとに、三井住友トラスト・アセットマネジメント株式会社が独自に円換算した指数です。同指数に関する著作権等の知的財産権およびその他の一切の権利はMSCI Inc.に帰属します。また、MSCI Inc.は同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。

主要投資対象ファンドの運用プロセス

基準価額の変動要因

  • ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。
    したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
  • 信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
  • 投資信託は預貯金とは異なります。

主な変動要因

株価変動リスク

株価は、発行者の業績、経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の変化や国内外の経済情勢等により変動します。株価が下落した場合は、基準価額の下落要因となります。

為替変動リスク

為替相場は、各国の経済状況、政治情勢等の様々な要因により変動します。投資先の通貨に対して円高となった場合には、基準価額の下落要因となります。

信用リスク

有価証券の発行体が財政難、経営不振、その他の理由により、利払い、償還金、借入金等をあらかじめ決められた条件で支払うことができなくなった場合、またはそれが予想される場合には、有価証券の価格は下落し、基準価額の下落要因となる可能性があります。

カントリーリスク

投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化、外国為替規制、資本規制、税制の変更等の事態が生じた場合、またはそれが予想される場合には、方針に沿った運用が困難になり、基準価額の下落要因となる可能性があります。また、新興国への投資は先進国に比べ、上記のリスクが高まる可能性があります。

流動性リスク

時価総額が小さい、取引量が少ない等流動性が低い市場、あるいは取引規制等の理由から流動性が低下している市場で有価証券等を売買する場合、市場の実勢と大きく乖離した水準で取引されることがあり、その結果、基準価額の下落要因となる可能性があります。

※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。

その他の留意点

  • 分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
    分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
    投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
  • ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。

お申込みメモ

購入単位 販売会社が定める単位とします。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。
購入価額
当初申込期間:
1口当たり1円とします。
継続申込期間:
購入申込受付日の翌々営業日の基準価額とします。
(基準価額は1万口当たりで表示しています。)
換金単位 販売会社が定める単位とします。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。
換金価額 換金申込受付日の翌々営業日の基準価額から信託財産留保額を差し引いた価額とします。
換金代金 原則として、換金申込受付日から起算して8営業日目からお支払いします。
申込締切時間 原則として、販売会社の営業日の午後3時までとします。
購入・換金申込受付不可日

申込日当日または申込日の翌営業日が次のいずれかの場合は、購入・換金のお申込みを受け付けないものとします。

ニューヨーク証券取引所の休業日ニューヨークの銀行休業日

ロンドン証券取引所の休業日ロンドンの銀行休業日

香港証券取引所の休業日香港の銀行休業日

信託期間 無期限(2019年7月31日設定)
決算日 毎年4月15日(休業日の場合は翌営業日)です。
収益分配 年1回、毎決算時に委託会社が基準価額水準、市況動向などを勘案して分配金額を決定します。
収益分配金の受取方法により、「分配金受取コース」と「分配金再投資コース」の2つの申込方法があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

ファンドの費用

投資者が直接的に負担する費用

購入時手数料 購入申込受付日の翌々営業日の基準価額(当初申込期間は1口につき1円)に3.24%(税抜3.0%)を上限として販売会社が定める率を乗じて得た額とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
信託財産留保額 換金申込受付日の翌々営業日の基準価額に0.15%の率を乗じて得た額を、換金時にご負担いただきます。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用

運用管理費用(信託報酬) 純資産総額に対して年率0.4644%(税抜0.43%)
信託期間を通じて毎日計算し、毎計算期間の最初の6ヶ月終了日および毎計算期末または信託終了のとき、信託財産から支払われます。
実質的な負担

純資産総額に対して年率0.6264%程度(税込)

※この値は目安であり、投資対象ファンドの実際の組入れ状況により変動します。

その他の費用・手数料 有価証券の売買・保管、信託事務にかかる諸費用、投資対象ファンドの解約にともなう信託財産留保額等をその都度、監査費用を日々、ファンドが負担します。これらの費用は、運用状況等により変動するなどの理由により、事前に料率、上限額等を示すことができません。

※上記の手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、上限額等を事前に示すことができません。

販売会社

運用報告書一覧

作成基準日 交付運用報告書 運用報告書(全体版)

このページのトップへ