スカイオーシャン・アセットマネジメント株式会社

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スカイオーシャン・世界債券戦略ファンド(為替ヘッジなし)

日本経済新聞掲載名:
世界債無
基準日 基準価額 前日比 純資産総額
億円
【商品分類】
  • 追加型投信
  • 内外
  • 債券

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基準価額の騰落率(税引前分配金再投資)

1カ月
3カ月
6カ月
1年
3年
5年
10年
設定来

分配金実績(税引前・過去5回分)

設定来累計

ファンドの特色

1.世界の様々な種類の債券等に分散投資をおこないます。

  • 「ストラテジック・インカム・ファンド クラスA(円建て為替ヘッジあり)」および「ストラテジック・インカム・ファンド クラスA(円建て為替ヘッジなし)」(以下「主要投資対象ファンド」)を通じて、主として世界※1の国債、社債等※2に投資します。その他、国際機関債、転換社債、資産担保証券、バンクローン等にも投資します。
    ※1 新興国を含みます。
    ※2 ハイ・イールド債券を含みます。
  • 主要投資対象ファンドの運用はマニュライフ・アセット・マネジメント(US)LLCがおこないます。
  • 「FOFs用短期金融資産ファンド(適格機関投資家専用)」にも投資します。
マニュライフ・アセット・マネジメント について

2.景気動向や投資環境の変化をとらえ、債券等の配分比率を変更し、トータル・リターン(金利収入および値上がり益)の最大化をめざします。

  • 組入債券等の平均格付は、原則として投資適格(BBB-相当以上)とします。
  • 債券等種別の配分比率の変更により、市場動向にかかわらず、安定した金利収入の確保と、値上がり益の獲得をめざします。
  • ポートフォリオの通貨配分の調整等の目的で為替取引を活用するとともに、為替取引からの収益機会も追求します。

主要投資対象ファンドの運用プロセス

主要投資対象ファンドの運用プロセス

3.「為替ヘッジあり」と「為替ヘッジなし」の2つのタイプがあります。

  • 「為替ヘッジあり」は、主要投資対象ファンドにおいて、原則として、米ドル売り円買いの為替取引をおこなうことにより、為替変動リスクの低減をはかります。

    ※通貨配分にかかわらず米ドル売り円買いの為替取引をおこなうため、組入通貨のうち、米ドル以外の通貨に関しては、当該通貨の米ドルに対する為替変動の影響を受けます。

    ※対円での為替ヘッジをおこなうにあたり、米ドルと円の短期金利を比較して円の短期金利の方が低い場合、米ドルと円の金利差相当分のコストがかかりますが、さらに需給要因によっては、金利差相当分を上回るコストがかかる場合があります。

  • 「為替ヘッジなし」は、原則として対円での為替ヘッジをおこないません。

ファンドの仕組み

ファンドの仕組み

基準価額の変動要因

  • ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。
    したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
  • 信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
  • 投資信託は預貯金とは異なります。

主な変動要因

金利変動リスク

債券、バンクローン等の価格は、一般的に金利低下(上昇)した場合は値上がり(値下がり)します。なお、債券、バンクローン等が変動金利である場合、こうした金利変動による価格の変動は固定金利の場合と比べて小さくなる傾向があります。また、発行者・債務者等の財務状況の変化等およびそれらに関する外部評価の変化や国内外の経済情勢等により変動します。加えて、物価連動債券の価格は、物価変動および将来の物価変動に対する市場予想の変化によっても変動します。債券、バンクローン等の価格が下落した場合は、基準価額の下落要因となります。

為替変動リスク

為替相場は、各国の経済状況、政治情勢等の様々な要因により変動します。投資先の通貨に対して円高となった場合には、基準価額の下落要因となります。なお、投資対象ファンドにおいて、外貨建資産について、為替予約を活用し、為替変動リスクの低減をはかる場合がありますが、完全にヘッジすることはできませんので、外貨の為替変動の影響を受ける場合があります。また、為替ヘッジをおこなう通貨の短期金利と円短期金利を比較して、円短期金利の方が低い場合には、当該通貨と円の金利差相当分のコストがかかりますが、さらに需給要因等によっては金利差相当分を上回るコストがかかる場合があることにご留意ください。

信用リスク

有価証券等の発行体等が財政難、経営不振、その他の理由により、利払い、償還金、借入金等をあらかじめ決められた条件で支払うことができなくなった場合、またはそれが予想される場合には、有価証券等の価格は下落し、基準価額の下落要因となる可能性があります。相対的に格付が低い発行体等の有価証券等に投資する際には、信用度に関するマーケットの考え方の変化の影響をより大きく受ける可能性があり、利払い、償還金、借入金等をあらかじめ決められた条件で支払うことができなくなるリスクがより高いものになると想定されます。

カントリーリスク

投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化、外国為替規制、資本規制、税制の変更等の事態が生じた場合、またはそれが予想される場合には、方針に沿った運用が困難になり、基準価額の下落要因となる可能性があります。また、新興国への投資は先進国に比べ、上記のリスクが高まる可能性があります。

流動性リスク

時価総額が小さい、取引量が少ない等流動性が低い市場、あるいは取引規制等の理由から流動性が低下している市場で有価証券等を売買する場合、市場の実勢と大きく乖離した水準で取引されることがあり、その結果、基準価額の下落要因となる可能性があります。

※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。

その他の留意点

  • 分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
    分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
    投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
  • ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。

お申込みメモ

購入単位 販売会社が定める単位とします。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。
購入価額
当初申込期間:
1口当たり1円とします。
継続申込期間:
購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします。
(基準価額は1万口当たりで表示しています。)
換金単位 販売会社が定める単位とします。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。
換金価額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額とします。
換金代金 原則として、換金申込受付日から起算して7営業日目からお支払いします。
申込締切時間 原則として、販売会社営業日の午後3時までとします。
購入・換金申込受付不可日

申込日当日が次のいずれかの場合は、購入・換金のお申込みを受け付けないものとします。

ニューヨーク証券取引所の休業日
ニューヨークの銀行休業日

信託期間 原則として、2017年12月28日(設定日)から2028年6月5日までとします。
決算日 毎年3月、6月、9月、12月の各5日(休業日の場合は翌営業日)
収益分配 年4回、毎決算時に原則として収益分配をおこなう方針です。

※第1期決算時においては収益分配をおこないません。第2期以降の毎決算時に、原則として分配をおこないます。

収益分配金の受取方法により、「分配金受取コース」と「分配金再投資コース」の2つの申込方法があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

ファンドの費用

投資者が直接的に負担する費用

購入時手数料 購入申込受付日の翌営業日の基準価額(当初申込期間は1口につき1円)に2.7%(税抜2.5%)を上限として販売会社が定める率を乗じて得た額とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
信託財産留保額 ありません。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用

運用管理費用(信託報酬) 純資産総額に対して年率0.7884%(税抜0.73%)
信託期間を通じて毎日計算し、毎計算期末または信託終了のとき、信託財産から支払われます。
実質的な負担

純資産総額に対して年率1.2584%程度(税込)

※この値は目安であり、投資対象ファンドの実際の組入れ状況により変動します。

その他の費用・手数料 監査費用、有価証券の売買・保管、信託事務にかかる諸費用等をその都度(監査費用は日々)、ファンドが負担します。これらの費用は、運用状況等により変動するなどの理由により、事前に料率、上限額等を示すことができません。

※上記の手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、上限額等を事前に示すことができません。

運用報告書一覧

作成基準日 交付運用報告書 運用報告書(全体版)

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