スカイオーシャン・アセットマネジメント株式会社

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ブレンドシックス

日本経済新聞掲載名:
ブレⅥ
基準日 基準価額 前日比 純資産総額
億円
【商品分類】
  • 追加型投信
  • 内外
  • 資産複合

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基準価額の騰落率(税引前分配金再投資)

1カ月
3カ月
6カ月
1年
3年
5年
10年
設定来

分配金実績(税引前・過去5回分)

設定来累計

ファンドの特色

1.異なる強みを持つ6つの資産に投資します。

  • 投資対象ファンドを通じて、主として中長期的に収益が期待できる6つの資産(日本国債、ヘッジ付海外債券、高金利海外債券、グローバル高配当株式、グローバルREIT、金)に投資します。
  • 値動きが異なる傾向にある6つの資産を組み合わせることにより、基準価額の変動を抑えながらも、収益の獲得をめざします。
ファンドの仕組み ファンドの仕組み
  • 当ファンドは、投資信託証券に投資するファンド・オブ・ファンズです。
ファンドの仕組み

※投資対象ファンドのすべてに投資するとは限りません。

2.基準価額への影響度合いがおおむね均等になるように資産をブレンド(配分)します。

  • 各資産の基準価額への影響度合いが、6資産の間でおおむね均等になるような資産配分戦略(ブレンドシックス戦略)を用いて、値動きの影響度が特定の資産に偏らないことをめざします。
  • 資産配分を定期的に見直すことで、基準価額の変動抑制効果を高めるとともに、魅力的な収益の獲得をめざします。
  • ※6資産の合計組入比率は、高位を保つことを原則としますが、市況動向に急激な変化が生じた場合などにおいては、組入比率を引き下げる場合があります。
「ブレンドシックス戦略」による資産配分決定プロセスとポイント
  • 「ブレンドシックス戦略」にもとづいて資産配分を決定し、投資をおこないます。なお、資産配分の決定は、日興グローバルラップからの助言をもとに、スカイオーシャン・アセットマネジメントがおこないます。
    *日興グローバルラップとは、資産配分の策定や運用アドバイザーの評価・選定など、資産運用サービスを幅広く提供するコンサルティング・カンパニーです。
  • 当ファンドで「ブレンドシックス戦略」と呼んでいる戦略は、年金運用の世界では「リスク・パリティ戦略」と呼ばれ、広く知られています。
「ブレンドシックス戦略」による資産配分決定プロセスとポイント

3.年2回決算をおこない、収益の分配をめざします。

  • 毎年5月、11月の各15日(休業日の場合は翌営業日)に決算をおこない、原則として収益分配をめざします。
    ※ただし、第1期の決算時(2017年5月15日)は収益分配をおこないません。
  • 分配金については、委託会社が基準価額水準、市場動向等を勘案して決定します。ただし、分配対象額が少額の場合には、分配をおこなわないことがあります。
  • 分配対象額は、経費控除後の繰越分を含めた配当等収益および売買益(評価益を含みます)等の全額とします。

※将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

基準価額の変動要因

  • ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。
    したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
  • 信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
  • 投資信託は預貯金とは異なります。

主な変動要因

株価変動リスク

株価は、発行者の業績、経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の変化や国内外の経済情勢等により変動します。株価が下落した場合は、基準価額の下落要因となります。

金利変動リスク

債券の価格は、一般的に金利低下(上昇)した場合は値上がり(値下がり)します。また、発行者の財務状況の変化等およびそれらに関する外部評価の変化や国内外の経済情勢等により変動します。債券価格が下落した場合は、基準価額の下落要因となります。

リートの価格変動リスク

リートの価格は、不動産市況(不動産稼働率、賃貸料、不動産価格等)、金利変動、社会情勢の変化、関係法令・各種規制等の変更、災害等の要因により変動します。また、リートおよびリートの運用会社の業績、財務状況の変化等により価格が変動し、基準価額の変動要因となります。

金上場投信の価格変動リスク

金上場投信は、連動目標とする金地金価格の変動の影響を受けます。金市場は、金の需給関係、為替・金利の変動、政府の規制・介入、投機家の参入など様々な要因により変動します。金地金の価格が下落した場合、金上場投信の価格は下がり、基準価額の下落要因となります。

為替変動リスク

為替相場は、各国の経済状況、政治情勢等の様々な要因により変動します。投資先の通貨に対して円高となった場合には、基準価額の下落要因となります。なお、投資対象ファンドにおいて、外貨建資産について、為替予約を活用し、為替変動リスクの低減をはかる場合がありますが、完全にヘッジすることはできませんので、外貨の為替変動の影響を受ける場合があります。また、為替ヘッジをおこなう通貨の短期金利と円短期金利を比較して、円短期金利の方が低い場合には、当該通貨と円の金利差相当分のコストがかかることにご留意ください。

信用リスク

有価証券の発行体が財政難、経営不振、その他の理由により、利払い、償還金、借入金等をあらかじめ決められた条件で支払うことができなくなった場合、またはそれが予想される場合には、有価証券の価格は下落し、基準価額の下落要因となる可能性があります。

流動性リスク

時価総額が小さい、取引量が少ない等流動性が低い市場、あるいは取引規制等の理由から流動性が低下している市場で有価証券等を売買する場合、市場の実勢と大きく乖離した水準で取引されることがあり、その結果、基準価額の下落要因となる可能性があります。

カントリーリスク

投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化、外国為替規制、資本規制、税制の変更等の事態が生じた場合、またはそれが予想される場合には、方針に沿った運用が困難になり、基準価額の下落要因となる可能性があります。また、新興国への投資は先進国に比べ、上記のリスクが高まる可能性があります。

※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。

その他の留意点

  • 分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
    分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
    投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
  • ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。

お申込みメモ

購入単位 販売会社が定める単位とします。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。
購入価額
当初申込期間:
1口当たり1円とします。
継続申込期間:
購入申込受付日の翌々営業日の基準価額とします。
(基準価額は1万口当たりで表示しています。)
換金単位 販売会社が定める単位とします。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。
換金価額 換金申込受付日の翌々営業日の基準価額とします。
換金代金 原則として、換金申込受付日から起算して7営業日目からお支払いします。
申込締切時間 原則として、販売会社営業日の午後3時までとします。
購入・換金申込受付不可日

申込日当日が次のいずれかの場合は、購入・換金のお申込みを受け付けないものとします。

ニューヨーク証券取引所の休業日
ロンドン証券取引所の休業日
ニューヨークの銀行休業日
ロンドンの銀行休業日

信託期間 無期限(2017年3月13日設定)
決算日 毎年5月、11月の各15日(休業日の場合は翌営業日)です。
収益分配 年2回、毎決算時に原則として収益分配をおこなう方針です。

※第1期の決算時においては収益分配をおこないません。
第2期以降の毎決算時に原則として分配をおこないます。

収益分配金の受取方法により「分配金受取コース」と「分配金再投資コース」の2つの申込方法があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

ファンドの費用

投資者が直接的に負担する費用

購入時手数料 購入申込受付日の翌々営業日の基準価額(当初申込期間は1口につき1円)に3.24%(税抜3.0%)を上限として販売会社が定める率を乗じて得た額とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
信託財産留保額 ありません。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用

運用管理費用(信託報酬) 純資産総額に対して年率0.9504%(税抜0.88%)
信託期間を通じて毎日計算し、毎計算期末または信託終了のとき、信託財産から支払われます。
実質的な負担

純資産総額に対して年率1.3744%以内(税込)

※この値は目安であり、投資信託証券の実際の組入れ状況により変動します。

その他の費用・手数料 監査費用、有価証券の売買・保管、信託事務にかかる諸費用、投資信託証券の解約にともなう信託財産留保額等をその都度(監査費用は日々)、ファンドが負担します。これらの費用は、運用状況等により変動するなどの理由により、事前に料率、上限額等を示すことができません。

※上記の手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、上限額等を事前に示すことができません。また、上場投資信託は市場の需給により価格形成されるため、上場投資信託の費用は表示しておりません。

運用報告書一覧

作成基準日 交付運用報告書 運用報告書(全体版)

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